販売店「専任スタッフつけてもらえる」活動を ベネリMJ/㈱プロト 車両事業部 中村彰収 部長・二輪車課 山本武史 課長
2023/07/21 オートバイ流通新聞伊モーターサイクルブランド「Benelli」(ベネリ)が日本市場に本格的に販売されてから2年が経過した。ベネリモーターサイクル日本総輸入販売元である株式会社プロト車両事業部執行役員の中村彰収・部長と、同部二輪車課の山本武史・課長がオートバイ流通新聞の取材に応じ、これまでの取り組みの成果や今後の課題や展開について語った。(取材:鈴木香)
―—今年でベネリを展開し2年が経過しました。これまでの取り組みや成果は。
「本格的に展開を始めたのが、21年の3月で新型コロナの真っただ中でのスタートでした。このため本国での生産が進まず日本での入荷が計画通りに進んだとは言えない状態でした」
「私どもはゼロエンジニアリングのブランドで、自社開発・生産のロードホッパーシリーズを長年展開し、これまで大型車市場では定評を頂いてきました。反面250㏄以下の軽二輪車以下のクラスではこれまでウエートが少なかったことで、当社としては将来的に成長の余地があると考えていました。軽二輪以下に力を入れる上でゼロエンジニアリングのノウハウを生かし自社開発も検討しましたが、まずは既存ブランドを輸入販売することを選び、歴史と伝統があり、また軽二輪以下にも豊富なラインナップを持つ輸入ブランドとしてベネリに行き着いたわけです」
「ベネリはロータスやボルボ、メルセデスの大株主である中国GEELY(ジーリー)の傘下にあり、今後の成長に大いに期待できるメーカーです」
「私どもでは、昨年まで新型コロナで対面でのイベント開催は控え、デジタルを中心とした活動でしたが、今年から対面でのリアルな活動として全国試乗キャラバンを展開し、ユーザーに触れてもらう機会に取り組んでいます。また、各地のモーターサイクルショーにも出展しました。立ち上げ当初は初期段階の認知向上からのスタートでもありました。特に若年層のお客様からは『ベネリとは』『どこの国のブランドか』といった問い合わせも多くいただき、SNSやウェブ上での広告に加え、今年始めた試乗会などで露出機会を増やしたことで、2021年より徐々に認識してもらう割合も増えてきた手ごたえも感じます」
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■情報提供 : オートバイ流通新聞